万物の系譜西暦1955年 ― チェース・ナショナル銀行とマンハッタン銀行合併によるチェース・マンハッタン銀行設立、ジョナス・ソークの不活化ポリオワクチン認可、中曽根康弘中心の原子力基本法成立、正力松太郎の衆院選初当選と読売新聞社&USIA主催原子力平和利用博覧会開催、ミケーレ・シンドーナのアドニス事業顧問とIORスイス銀行買収、ポール・マルチンクスのボリビア赴任、RBFのPPFA経口避妊薬臨床試験資金提供、力道山キャバレー「純情」と安藤組花形敬事件

西暦1955年は、戦後米金融帝国の中核・公衆衛生史最重要のワクチン認可・日本の原子力政策制度化の決定的局面・バチカン銀行スキャンダルの起源・経口避妊薬の臨床試験開始が同時に進んだ年である。米金融の局面では、チェース・ナショナル銀行とマンハッタン銀行が合併し、チェース・マンハッタン銀行が設立された(後年迄続くロックフェラー家の金融帝国の中核・西暦1,956年のディルワースのルーム5600トップ就任とチェース・マンハッタン銀行取締役兼務への系譜の起点)。公衆衛生史の決定的瞬間として、4月12日にアメリカの医学者ジョナス・ソークが開発しミシガン大学(アメリカのミシガン州アナーバー)の疫学博士トーマス・フランシス・ジュニアによって不活化された「不活化ポリオワクチン」が認可され、フランシスは1,000,000名の学童にプラセボを含めた治験を行っていた(戦後ポリオ流行終息の決定的契機)。日本原子力政策制度化の決定的局面として、12月16日に原子力の研究・開発・利用を推進して将来に渡るエネルギー資源を確保し学術の進歩と産業の振興を図り人類社会の福祉と国民生活の水準向上とに寄与する事を目的とした自民党・社会党全421議員連名の「原子力基本法」が中曽根康弘を中心として作成され成立した。2月27日には正力松太郎が第27回衆院選に富山2区から出馬し初当選し、11月に鳩山一郎から防衛庁長官としての入閣を求められるが「原子力をやりたい」と言い断り、12月に柴田秀利を通じアジアの原子力センターをマニラではなく日本につくる様アメリカに求めた。11月1日から同月22日迄、読売新聞社とUSIA(アメリカ広報文化交流局)主催で日比谷公園にて「原子力平和利用博覧会」が開催され費用は全てUSIAが負担、前年アメリカ軍の水爆実験での第五福竜丸の被曝を受けて原水爆反対に傾いていた世論を塗り替える事を意図し、其の後USIAは他の新聞社主催で西暦1,945年に原爆が投下された広島を含む愛知県美術館・京都市美術館等9箇所で西暦1,957年8月迄同様の博覧会を開催した(後年西暦1,956年1月1日の原子力委員会設置・西暦1,956年5月19日の科学技術庁設置と正力初代長官就任への系譜の決定的起点)。バチカン銀行スキャンダルの起源として、ミケーレ・シンドーナがイタリアに帰国し、其の後ラッキー・ルチアーノと共にアメリカを追放されたマフィアのジョー・アドニスが始めていた高級ホテル・スーパーマーケット等の合法事業の顧問税理士となり、相談役としてマフィア資金の洗浄ルートを構築し、更にシンドーナはIORが所有していたスイスの銀行を買収、其の金融取引に於ける成功はアメリカでも大きく報じられ其れが切っ掛けでデイヴィッド・M・ケネディとの取引が開始された(後年西暦1,959年のスパーダとの知己・西暦1,960年のプライベート・ファイナンス銀行株過半数取得・西暦1,974年のフランクリン・ナショナル銀行20億ドル損失への系譜の決定的起点)。ポール・マルチンクスは教皇庁聖職者アカデミーでの外交官の為のプログラムを修了し、同年ローマ教皇庁の書記官としてボリビアへ渡った(後年西暦1,959年12月のローマ教皇庁国務省勤務開始・西暦1,971年のIOR総裁就任への系譜の起点)。人口政策の局面では、RBF(ロックフェラー兄弟基金)が、プエルトリコでの避妊クリニック設立と経口避妊薬の試験を始めとする臨床試験を支援する為、PPFAに150,000ドルの資金提供を行い、6月にNCMHが活動を停止して5番街(アメリカのニューヨーク州ニューヨーク市マンハッタン区)の事務所を閉鎖し、NCMHの活動は人口評議会に引き継がれた(後年西暦1,960年代以降の経口避妊薬普及・西暦1,962年のカルフーン「人口密度と社会病理学」サイエンティフィック・アメリカン寄稿・西暦1,967年のUNFPA設立への系譜の起点)。CIAの薬物実験では、MKウルトラ計画が政府資金を使い果たした(後年西暦1,957年のキャメロンのアラン・メモリアル研究所での60,000ドル受領による推進継続への系譜)。其の他、12月に力道山がキャバレー「純情」(東京都渋谷区宇田川町)をオープンさせ、現地をシマとしていた安藤組が挨拶が無かったとして50名で力道山の下に押し掛け全席を占拠、安藤組幹部大塚稔が「力道山に敬意を表して、礼」と号令を掛け50名全員が一斉に礼をするという皮肉な行動を取り、力道山が現れると安藤組幹部花形敬が「てめえに用はねえ。此処の親父に用が有る」と返した。

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≈は「頃」を意味しています。

年月日				出来事
	1,955			チェース・ナショナル銀行とマンハッタン銀行が合併し、チェース・マンハッタン銀行が設立される。
≈	1,955			MKウルトラ計画が政府資金を使い果たす。
≈	1,955			ミケーレ・シンドーナがイタリアに帰国する。其の後シンドーナは、高級ホテルやスーパーマーケット等の合法事業の設立を始めていた、ラッキー・ルチアーノと共にアメリカを追放されたマフィアのジョー・アドニスの事業の顧問税理士となり、相談役として、マフィア資金の洗浄ルートを構築した。更にシンドーナは、IORが所有していたスイスの銀行を買収した。シンドーナの金融取引に於ける成功は、アメリカでも大きく報じられ、其れが切っ掛けで、デイヴィッド・M・ケネディとの取引が開始された。
	1,955			ポール・マルチンクスが、教皇庁聖職者アカデミーでの外交官の為のプログラムを修了する。同年、ローマ教皇庁の書記官としてボリビアへ渡った。
	1,955			RBF(ロックフェラー兄弟基金)が、プエルトリコでの避妊クリニック設立と、経口避妊薬の試験を始めとする臨床試験を支援する為、PPFAに150,000ドルの資金提供を行う。
	1,955	2	27	正力松太郎が第27回衆院選に富山2区から出馬し、初当選する。
	1,955	4	12	アメリカの医学者ジョナス・ソークが開発し、ミシガン大学(アメリカのミシガン州アナーバー)の疫学博士トーマス・フランシス・ジュニアによって不活化された「不活化ポリオワクチン」が認可される。フランシスは1,000,000名の学童にプラセボを含めた治験を行っていた。
≈	1,955	6		NCMHが、活動を停止して、5番街(アメリカのニューヨーク州ニューヨーク市マンハッタン区)の事務所を閉鎖する。NCMHの活動は、人口評議会に引き継がれた。
≈	1,955	11		正力松太郎が、鳩山一郎に防衛庁長官としての入閣を求められるが「原子力をやりたい」と言い断る。
	1,955	11	1	読売新聞社とUSIA(アメリカ広報文化交流局)主催で日比谷公園にて「原子力平和利用博覧会」が開催され、同月22日迄まで行われた。費用は全てUSIAが負担した。前年アメリカ軍の水爆実験での第五福竜丸の被曝を受けて、原水爆反対に傾いていた世論を塗り替える事を意図していた。その後USIAは、他の新聞社主催で西暦1,945年に原爆が投下された広島を含む以下9箇所で、西暦1,957年8月迄同様の博覧会を開催した。 ①愛知県美術館(愛知県名古屋市東区東桜、中日新聞共催) ②京都市美術館(京都府京都市左京区岡崎、朝日新聞大阪本社共催) ③大阪アサヒアリーナ(大阪府大阪市北区中之島、朝日新聞大阪本社共催) ④広島平和記念資料館(広島県広島市中区中島町、中国新聞共催) ⑤福岡スポーツセンター(福岡県福岡市中央区天神、西日本新聞共催) ⑥中島スポーツセンター(北海道札幌市中央区中島公園、北海道新聞共催) ⑦仙台市レジャーセンター(宮城県仙台市青葉区本町、河北新報共催) ⑧水戸総合体育館(茨城県水戸市、茨城新聞共催) ⑨高岡古城公園(富山県高岡市古城)
	1,955	12		正力松太郎が、柴田秀利を通じ、アジアの原子力センターをマニラではなく日本につくる様アメリカに求める。
≈	1,955	12		力道山がキャバレー「純情(東京都渋谷区宇田川町)」をオープンさせる。現地をシマとしていた安藤組は、挨拶が無かったとして50名で力道山の下に押し掛け、全席を占拠した。力道山が現れると、安藤組幹部大塚稔は「力道山に敬意を表して、礼」と号令を掛け、50名全員が一斉に礼をするという皮肉な行動を取った。力道山は「何の用だ」と言うと、安藤組幹部花形敬は「てめえに用はねえ。此処の親父に用が有る」と返した。力道山は「此の店の用心棒は俺だから、話が有れば聞く」と応じる姿勢を見せたが、花形は「てめえ、此処を何処だと思ってやがる。てめえみたいな奴に用心棒が務まるか」と怒った。力道山は「飲もう」と言って折れた。しかし別の安藤組幹部が「てめえはプロレスが商売か、用心棒が商売か」と凄んだ。力道山は奥に引っ込んだ。其の後、和解の場が持たれたが、力道山は、自身と親しい東富士を立てて欠席した。此れを受けて安藤組は、力道山を狙撃する為、力道山の自宅であるリキ御殿(東京都大田区梅田町(現在の東京都大田区南馬込)に1週間張り込む事となった。そんな折、再び東富士から詫びが入り、両者は和解した。
	1,955	12	16	原子力の研究・開発・利用を推進して将来に渡るエネルギー資源を確保し、学術の進歩と産業の振興を図り、人類社会の福祉と国民生活の水準向上とに寄与する事が目的であると謳った自民党・社会党全421議員連名の「原子力基本法」が成立する。同法案は中曽根康弘が中心となって作成された。