西暦1952年は、戦後日本のメディア構造へのCIA浸透・人口政策の国際組織化・バチカン銀行スキャンダル系犯罪人脈の形成・戦後日本の再軍備が同時に進んだ年である。戦後日本メディアへのCIA浸透の決定的事件として、10月28日にペンタゴンと児玉誉士夫経由でのCIAの資金提供により「日本テレビ放送網」が設立された。アメリカ上院外交委員会海外プログラム小委員会委員長バーク・ヒッケンルーパー・アメリカ上院外交委員会ジョン・スパークマン・軍事委員会委員等3名が「アメリカ軍が日本本土で行う軍事作戦に関し、日本人が関心を持たず、警戒せず、無知で居続けて貰う為には、テレビで娯楽・スポーツ番組を大量に放送し其方の方に日本人の気を反らす必要が有る」としてアメリカ議会への説得工作を展開していた(後年西暦1,953年8月28日の日本テレビ放送網本放送開始への系譜の起点)。又、CIAは朝鮮戦争によるアメリカ軍のミサイル強化を意図しユジーン・ドゥーマンや元OSSジョン・ハウリー等に2,800,000ドルの資金提供を行い、児玉誉士夫と元OSSケイ・スガワラの手配で旧日本軍将校の武器貯蔵庫からタングステンを購入させ、ドゥーマンやハウリー等は此の密輸入したタングステンをアメリカ国防総省に10,000,000ドルで売却、此れにより児玉が2,000,000ドル・ドゥーマンやハウリー等が2,000,000ドル以上の利益を得、児玉は此の資金を西暦1,953年の衆院選等に用いた。人口政策の国際組織化として、11月29日にボンベイにて開催された第3回国際プランド・ペアレントフッド会議にてマーガレット・サンガーの構想であった「IPPF(国際家族計画連盟)」の設立が採択された(後年西暦1,955年のRBFのPPFA経口避妊薬資金提供・西暦1,967年のUNFPA設立・西暦1,969年のリチャード・デイのプランド・ペアレントフッド・メディカル・ディレクター発言への系譜の決定的起点)。バチカン銀行スキャンダル系犯罪人脈の形成として、ミケーレ・シンドーナがイタリアのマフィアのコーサ・ノストラの最高幹部ラッキー・ルチアーノの依頼でアメリカに渡り、其の後アメリカのマフィアや金融機関等との関係を構築しニューヨークの5大マフィアの1つのガンビーノ一家の資金洗浄を行いガンビーノ一家の為に持株会社を設立、此れがシンドーナにとって最初のマネーロンダリングであった(後年西暦1,955年のジョー・アドニス顧問就任・IORスイス銀行買収・西暦1,959年のスパーダとの知己・西暦1,971年のカルヴィのアンブロシアーノ銀行頭取就任・西暦1,974年のフランクリン・ナショナル銀行20億ドル損失への系譜の決定的起点)。又、ヘンリー・キッシンジャーがオッペンハイマー家の資金提供によりタビストック人間関係研究所(イギリスのロンドンのイズリントン区)で訓練を受けた(後年西暦1,953年のハーバード国際セミナーとFBI協力・西暦1,957年のネルソン・ロックフェラー顧問就任への系譜の起点)。慈善の名の下の問題として、マザー・テレサがインド政府からヒンドゥー教の廃寺院を譲り受け、神の愛の宣教者会初のホスピスである「死を待つ人々の家」がコルカタに設立されたが、医者不在・修道女やボランティアに医学的知識無し・衛生状態劣悪・寄付された食べ物しか与えられない・自由時間30分・私語厳禁・医療設備無し・治療薬無し・注射針を消毒せずに使い回し・結核患者の隔離無し・患者に鎮痛薬を与えない等の環境であった。日本プロレス史の前段として、2月3日に力道山がプロレス修行の為羽田空港発のパンアメリカン航空の機体にてハワイへ向かい(新田新作が資金提供)、同地にてプロレスラー沖識名の下でトレーニングと試合を行い、6月10日にハワイからサンフランシスコに移り巡業を開始した(後年西暦1,953年7月の力道山道場設立・日本プロレスリング協会発足への系譜の起点)。日本のメディアと再軍備の局面では、7月31日に正力松太郎が電波監理委員会から予備免許を付与され(東京2〜3局・地方都市1〜2局方針)、10月15日に警察予備隊が改編され保安隊が発足した。又、3月にビジョン・オブ・アメリカ計画を売り込み契約獲得を行っていた弁護士ヘンリー・ホールシューセンがフィリピンにてマイクロ中継網建設の予備調査を行い、3月6日にアメリカ国務省に「アメリカからテレビ機器を輸入する日本企業から円を買い取りドルを与え運転資金を提供すべき」と申し出たが4月4日に断られ(然しビジョン・オブ・アメリカ計画自体には興味ありとして後日説明会要望)、4月14日にアメリカ国務省国際放送課・FCC(連邦通信委員会)・連邦基準局・大統領通信関連諮問局の代表者を集めて説明会を開催した。文化分野では、レネ・ラミヨンとアンドレ・バンサンがモネスティエ・ド・クレルモン(フランスのイゼール県)に登山家向けのテント・シェラフ・ウェア等を手掛ける会社「モンクレール」を設立した(社名は地名のモネスティエ・ド・クレルモンに由来)。又、12月にG2が河辺虎四郎に対し次年度には河辺機関に対する関連予算が計上されないとし資金提供の打ち切りを通告、河辺は憤り河辺機関の活動を公にする意向を示したが、以前から此の通告を予見し前々月に発足した保安隊に15名を入隊させていた。

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年月日 出来事
1,952 マザー・テレサが、インド政府からヒンドゥー教の廃寺院を譲り受け、神の愛の宣教者会初のホスピスである、「死を待つ人々の家」がコルカタに設立される。以下の様な環境であった。
①医者不在
②修道女やボランティアに医学的知識無し
③衛生状態が劣悪
④寄付された食べ物しか与えられない
⑤自由時間30分
⑥私語厳禁
⑦医療設備無し
⑧治療薬無し
⑨注射針を消毒せずに使い回し
⑩結核患者の隔離無し
⑪患者に鎮痛薬を与えず、痛みに耐える事を賛美する
⑫ヒンドゥー教からキリスト教への強制改宗
神の愛の宣教者会が受け取った寄付金の7%しか慈善活動には使わず、可能であったホスピスの環境改善も一切行わなかった。この死を待つ人々の家の死亡率は40%を超えていた。最終的に517件のホスピスを開設するが、やって来た患者は更に病状が悪くなった。又、テレサはIORに100,000,000〜150,000,000ドル/年を送金していた。テレサはIORの最大顧客で、ローマ教皇庁から認められた者しか使えない、スイスの警備員が配置されているお得意様の秘密のドアから案内されていた。
1,952 CIAは、朝鮮戦争によるアメリカ軍のミサイルを強化を意図し、ユジーン・ドゥーマンや元OSSジョン・ハウリー等に2,800,000ドルの資金提供を行い、児玉誉士夫と元OSSケイ・スガワラの手配で旧日本軍将校の武器貯蔵庫からタングステンを購入させる。ドゥーマンやハウリー等は此の密輸入したタングステンをアメリカ国防総省に10,000,000ドルで売却した。此れにより児玉が2,000,000ドル、ドゥーマンやハウリー等が2,000,000ドル以上の利益を得る。児玉は此の資金を、西暦1,953年の衆院選・参院選で保守派の候補者に使った。
1,952 以下2名が、モネスティエ・ド・クレルモン(フランスのイゼール県)に登山家向けのテント・シェラフ・ウェア等を手掛ける会社「モンクレール」を設立する。モンクレールは、地名のモネスティエ・ド・クレルモンに由来する。
①レネ・ラミヨン
②アンドレ・バンサン
1,952 ミケーレ・シンドーナが、イタリアのマフィアのコーサ・ノストラの最高幹部ラッキー・ルチアーノの依頼でアメリカに渡る。其の後、アメリカのマフィアや金融機関等との関係を構築し、ニューヨークの5大マフィアの1つのガンビーノ一家の資金洗浄を行い、ガンビーノ一家の為に持株会社を設立した。此れが、シンドーナにとって最初のマネーロンダリングであった。
1,952 ヘンリー・キッシンジャーが、オッペンハイマー家の資金提供により、タビストック人間関係研究所(イギリスのロンドンのイズリントン区)で訓練を受ける。
1,952 2 3 力道山が、プロレス修行の為羽田空港発のパンアメリカン航空の機体にてハワイへ向かう。此れに際し、新田新作は力道山に資金提供を行った。其の後力道山は、同地にて、プロレスラー沖識名の下でトレーニングと試合を行った。
1,952 3 ビジョン・オブ・アメリカ計画を売り込み、契約の獲得を行なっていた弁護士ヘンリー・ホールシューセンが、フィリピンにてマイクロ中継網建設の予備調査を行う。
1,952 3 6 ヘンリー・ホールシューセンが、アメリカ国務省に対し「アメリカからテレビ機器を輸入する日本企業から円を買い取りドルを与え、運転資金を提供すべき」という申し出を行う。
1,952 4 4 アメリカ国務省が、前月のヘンリー・ホールシューセンの申し出を断る。しかし、ビジョン・オブ・アメリカ計画自体には興味があるとして後日説明会を開いて欲しいと要望した。
1,952 4 14 ヘンリー・ホールシューセンが、以下の機関等の代表者を集めてビジョン・オブ・アメリカ計画の説明会を開催する。
①アメリカ国務省国際放送課
②FCC(連邦通信委員会)
③連邦基準局
④大統領通信関連諮問局
1,952 6 10 力道山が、ハワイからサンフランシスコに移る。其の後巡業を開始した。
1,952 7 31 正力松太郎が電波監理委員会から予備免許を付与される。免許方針では東京に2〜3局、地方都市では1〜2局を設置するとした。
1,952 10 15 警察予備隊が改編され、保安隊が発足する。
1,952 10 28 ペンタゴンと児玉誉士夫経由でのCIAの資金提供により「日本テレビ放送網」が設立される。以下3名が「アメリカ軍が日本本土で行う軍事作戦に関し、日本人が関心を持たず、警戒せず、無知で居続けて貰う為には、テレビで娯楽・スポーツ番組を大量に放送し、其方の方に、日本人の気を反らす必要が有る」として、アメリカ議会への説得工作を展開していた。
①アメリカ上院外交委員会海外プログラム小委員会委員長バーク・ヒッケンルーパー
②アメリカ上院外交委員会ジョン・スパークマン
③軍事委員会委員エヴァレット・ダークセン
更に正力松太郎は、ニューヨークに在る、政界に強力なコネクションを持つマーフィー・ダイカー・スミス&バーウェル法律事務所経由で、アメリカ国防総省に対し、日本テレビ放送網を日本支配とアメリカの政策宣伝として用いる趣旨を伝え、ペンタゴンに協力を要請していた。
1,952 11 29 ボンベイにて開催された第3回国際プランド・ペアレントフッド会議にて、マーガレット・サンガーの構想であった「IPPF(国際家族計画連盟)」の設立が採択される。
1,952 12 G2が河辺虎四郎に対し、次年度には河辺機関に対する関連予算が計上されないとし、資金提供の打ち切りを通告する。此れに対し河辺は憤り、河辺機関の活動を公にする意向を示した。しかし以前から河辺は此の通告を予見し、前々月に発足した保安隊に15名を入隊させていた。
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