万物の系譜西暦1933年 ― 満洲国阿片法と関東軍の熱河侵攻、ヒトラー首相就任、阪田組、トヨタ自動車部門設置

西暦1933年は、満洲国で阿片法が施行され、関東軍が張学良軍の財源であるアヘンを奪うため熱河省に侵攻し、アヘン工作班が芥子栽培の宣伝工作を展開した年である。塘沽協定により満洲事変が一応停戦し、阪田誠盛は関東軍公認のもとアヘン取引と謀略を担う「阪田組」を立ち上げた。里見甫は満洲国通信社とロイターの通信提携を実現した。ドイツではアドルフ・ヒトラーが首相に就任し、断種法を公布。日本では豊田喜一郎が豊田自動織機製作所内に自動車制作部門を設置し、国産大衆車の開発に乗り出した。

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≈は「頃」を意味しています。

年月日				出来事
	1,933			ルネ・ラコステが、アンドレ・ジリエと共に、高湿度で炎天下の試合でも動き易く通気性の良い鹿の子編みの半袖シャツを開発する。
	1,933			GE社研究所内で以下の人間のグループが組織され、研究活動を開始する。 ①キャサリン・ブロジェット ②アーヴィング・ラングミュア ③ヴィンセント・シェーファー(ラングミュアの助手) ④ウィリス・ロドニー・ホイットニー前年にラングミュアがシェーファーに助手になる様依頼し、シェーファーはこれを受け入れていた。主に以下の研究に従事し、報告書を多数発表した。 ①表面化学技術 ②電子顕微鏡技術 ③偏光 ④様々な表面に対する氷の親和性 ⑤タンパク質やその他の単分子膜 ⑥タンパク質膜 ⑦テレビ管の輝度 ⑧微小粒子
≈	1,933			阪田誠盛が、関東軍の公認の下、「阪田組」を立ち上げる。阪田組は、表向きは商社・貿易会社・自動車会社を装っていたが、実際は、アヘン取引や、アヘンに関する情報収集・謀略活動に従事していた。
	1,933	1	11	満洲国にて、以下の内容の「阿片法」が施行される。 ①アヘンの生産・加工・販売を満州国政府の専売公署が一元的に管理する。芥子の栽培は三江地区(現在の中国黒竜江省)・熱河地区に限定し、収穫された芥子は専売公署が買い上げる。 ②アヘンの購入・使用は、警察署に届け出て、吸食者証を取得した者に限定する。吸食者証を持つ者は、専売公署が指定したアヘン窟等の小売業者でアヘンを購入し、吸引する事を許可する。 ③アヘンの使用を治療目的に限定する。 ④アヘンの密売や非公式な取引を禁止する。違反者には罰則を科す。表向きは、アヘンの使用を規制し、中毒者の治療を名目としたが、真の目的は、アヘンの生産・流通を満洲国が独占し、利益を最大化するスキームを構築する事であった。しかし実態は、届け出の基準は緩く、事実上誰でもアヘンが入手可能で合った。アヘンの使用を治療目的に限定し、中毒者の管理と治療を装ったが、此れは国際社会への配慮であり、実態はアヘンの販売拡大を促進するものであった。又、日本人には治外法権が認められていた為、日本人によるアヘンの密売に関する取り締まりは緩かった。
	1,933	1	26	アルバ・ヴァンダービルトが死去する。ウッドローン墓地のオリバー・ハザード・ペリ－・ベルモントの隣に埋葬された。ドーゲルヴィル城は、アルバの娘のコンスエロ・ヴァンダービルトが相続した。ニューポートは、以下2名が所有権と、夏の別荘としての利用権を交互に所有し合った。
	1,933	1	30	アドルフ・ヒトラーが第15代ドイツ国首相に就任する。此れにより、オーストリア・ナチスは、ドイツからの支援を受けてオーストリア国内で影響力を高めた。エンゲルベルト・ドルフースは此れを、オーストリアの独立を脅かす存在として危険視した。
	1,933	2	23	関東軍が、張学良軍の財源であるアヘンを奪う為、中華民国熱河省(現在の中国河北省・遼寧省・内モンゴル自治区)に侵攻する。其の際、参謀長小磯國昭は、芥子の耕作地を荒らさぬ様、十分な配慮を望む旨を訓示した。
	1,933	3	4	此の日、オーストリア下院にて、鉄道労働者のストライキに関し激しい議論が行われる。ストライキ中の鉄道労働者に対する措置の採択に関する投票が接戦となる見込みとなると、オーストリア下院議長である以下3名は、投票に参加する為辞任した。 ①カール・レンナー ②ルドルフ・ラメク ③セップ・シュトラフナー此の行動は議会の議事規則で規定されておらず、議会は手続き上の争いにより事実上麻痺した。議長を欠いた議会は、会期を閉じる事が出来ず、オーストリア下院は行動不能となった。エンゲルベルト・ドルフースは、憲法で定められた、議会制民主主義を回復する為の手段を活用せず、議会の停止を命じた。此れを受けてオーストリア・ナチスは、以下の行動を起こした。 ①新たな選挙の要求 ②大規模なプロパガンダ ③爆撃テロドルフースは此れに対し、家宅捜索や関係者の逮捕等の手段で対処した。
	1,933	3	6	関東軍が、熱河省の省都の承徳(現在の中国河北省)を征圧する。又、関東軍が組織したアヘン工作班が、現地の軍閥のアヘン部門を接収した。熱河省は満洲国に組み入れられ、張学良軍の資金源であった華北地方のアヘン販売網を奪取した。更に関東軍は、熱河省に専売公署を設置し、張のアヘン販売網を阪田誠盛に引き継がせた。阪田は、承徳に在る湯玉麟所有のヘロイン工場を入手し、関東軍からアヘンの密売を任され、大連で売り捌いた。
	1,933	3	7	オーストリア政府が、オーストリア下院の議会麻痺の影響を受けず、引き続き統治を継続すると宣言する。
	1,933	3	8	ハンス・フランクが演説にて、オーストリア政府に対するナチス軍の武力介入を仄めかす。しかしオーストリア政府は、二次的な脅威である、左派勢力の以下の政党を抑圧する政策に集中した。 ①オーストリア共産党 ②オーストリア共和国防衛同盟
	1,933	3	13	第2代ドイツ国大統領パウル・フォン・ヒンデンブルクにより宣伝省設置法が公布され、国民啓蒙・宣伝省が設置される。
	1,933	3	20	アヘン工作班が、熱河省にて、芥子栽培の宣伝工作を開始する。飛行機からビラをばら撒く等した。ビラには、以下の内容等が記載されていた。 ①芥子栽培は、他の作物に比して収益性が高く、高収入を齎す。 ②満洲国政府が芥子の買い取りを保証し、農家に安定した収入を提供する。 ③芥子栽培は愛国的な行為であり、満洲国の発展に寄与する。 ④専売公署による技術指導・種子の提供が有る。
	1,933	3	25	エリック・ヤン・ハヌッセンが、妻と共にベルリンにて暗殺される。ハヌッセンは、アドルフ・ヒトラーの父方の祖父がザーロモン・メイヤー・フォン・ロスチャイルドである事を知っていた。
	1,933	5		里見甫が、松本重治に、ロイター通信社総支配人兼極東支配人のクリストファー・チャンセラーに交渉の斡旋を依頼する。交渉の末、満洲国通信社がロイターのニュースを配信し、逆に満洲関連ニュースをロイターに提供するという通信提携契約が結ばれた。此の提携は、満洲国通信社の名を国際的に印象付け、満洲国の独立を宣伝するツールとして機能し、満洲国通信社のニュースが世界的に流通する事で、関東軍のプロパガンダが強化された。
	1,933	5	15	ハンス・フランクが、ウィーンでの演説の為、オーストリアに入国する。其の後の演説でフランクは、エンゲルベルト・ドルフース政権とユダヤ人を公然と非難し、オーストリア系ドイツ人にドルフース政権への不服従を奨励した。此れを受けてドルフースは、フランクと他のナチスドイツ人の移送を命じ、オーストリア軍に卵・石・野菜を投げ付けたとして2,400名近くのオーストリア・ナチスを逮捕した。
	1,933	5	31	以下2名により、満洲事変の停戦協定である「塘沽協定」が締結される。 ①関東軍参謀副長岡村寧次 ②国民政府軍事委員会北平分会総参議熊斌此れにより、宋哲元は察哈爾省政府主席の座を追われ、同省を去り、同省のアヘンは関東軍が手に入れられる状況となった。
	1,933	6		豊田喜一郎が、自動車製造用工作機械の購入の為、取締役大島理三郎をアメリカに派遣する。大島は、ボーリングマシンやプレス機等を買い付け、最新式のクライスラー社のデソートを持ち帰った。豊田は此のデソートを見て、試作車の方向性を決め、最新のデザインを取り入れ、将来的に商品性を持つ形を採用した。
	1,933	6	19	エンゲルベルト・ドルフースが、オーストリア・ナチスを禁止する。此れにより、ドイツとオーストリアの敵対関係が顕在化し、アドルフ・ヒトラーは、オーストリアの観光業を狙った厳しい経済制裁で対応した。オーストリア・ナチスの党員・支持者の多くはドイツに逃亡し、ナチスの準軍事組織である突撃隊の上級グループリーダーのヘルマン・レシュニーが指揮下に置いているオーストリア軍団に加入した。オーストリアに残った者は、オーストリア国内で地下活動を行った。
	1,933	6	26	ハンス・フランクが「ドイツ法律アカデミー」を設立する。フランクは、アドルフ・ヒトラーの父方の祖父がザーロモン・メイヤー・フォン・ロスチャイルドである事を知っていた。
	1,933	7		エンゲルベルト・ドルフースが、アドルフ・ヒトラーの家系調査を再開する。そしてドルフースは、マリア・アンナ・シックルグルーバーがアロイス・ヒトラーを身籠った当時、以下2名の邸宅で雇われていた事を突き止めた。 ①ザーロモン・メイヤー・フォン・ロスチャイルド ②ザーロモンの長男アンゼルム・フォン・ロスチャイルド
	1,933	7	14	ナチスがハリー・ハミルトン・ローリンの研究を参考に「遺伝病子孫予防法(断種法)」を公布する。後に障害者や病人等400,000名の強制断種を行った。
	1,933	9		以下2名が結婚する。 ①里見甫 ②相馬ウメ
	1,933	9	1	豊田喜一郎が、豊田利三郎や役員達の反対を押し切り、豊田自動織機製作所内に自動車制作部門を設置する。豊田は国産大衆車の開発方針として以下を掲げた。 ①外国車との競合を回避する事無く、価格と性能両面で対抗出来る様にする。 ②アメリカ式の大量生産方式を学ぶが「研究と創造」の精神を活かし、国情に合った方式を考案する。 ③基礎工業の弱い面は内製化を図る事によって克服する。
	1,933	9	7	ニュージャージー・スタンダード石油会社とソコニー・バキューム石油会社が、東アフリカからニュージーランドまでの地域の販売網を統合し、合弁会社であるスタンダード・バキューム石油会社を設立する。
	1,933	10		豊田自動織機製作所の自動車制作部門が、シボレー社の車の分解調査を開始する。エンジン試作用図面を作成した。
	1,933	10	3	エンゲルベルト・ドルフースが、ウィーンの議会の外で、ナチス党員ルドルフ・デルティルにピストルで狙撃される。ドルフースは、首や肩に重傷を負ったものの、命に別状は無く、未遂に終わった。
	1,933	12	31	本年、日本は、世界中のヘロインの51%、及び世界中のコカインの22%を生産した。