正力松太郎一元化

本書について

西暦1,924年2月、一人の男が読売新聞社を買収した。資金の100,000円は、警察官退職時の上司であった後藤新平が、自宅を抵当に入れて用立てたものである。此の男——第7代読売新聞社社長正力松太郎は、以後四十二年を掛けて、新聞・職業野球・テレビ放送・原子力という四つの領域に線路を敷いてゆく。本書は、其の全行程を年月日単位で一元化した記録である。始点は買収の日、終点は西暦1,966年7月25日、東海発電所の営業開始である。

最初の線路は野球であった。西暦1,931年10月30日、正力が発行部数を伸ばす為に招いたアメリカ大リーグ選抜が来日し、17戦の日米野球で全勝する。勝負は一方的であったが、開催前220,000部だった読売新聞の発行部数は270,000部へ跳ね上がった。処が翌々年3月28日、「野球統制令」が公布される。小学校から大学に及ぶ広範な規制であり、営利企業による大会主催も、文部省の承認無き来日外国チームとの試合も禁じられた。再び大リーグ選抜を招いても、最早大学チームと戦わせる事は出来ない。ならば対戦相手を自前で持てばよい——読売新聞社運動部長市岡忠男、運動部嘱託鈴木惣太郎、学習院野球部監督浅沼誉夫、元慶應義塾大学野球部監督三宅大輔の4名が、そう正力に働き掛けた。

西暦1,934年12月26日、日本工業倶楽部にて「大日本東京野球倶楽部」の創立総会が開かれる。取締役会長は大隈重信の娘婿・大隈信常、株主には筆頭の京成電気軌道を始め芝浦製作所・目黒蒲田電鉄・阪神電鉄・吉本興業・読売新聞社が並んだ。翌年のアメリカ遠征では、サンフランシスコ・シールズ監督レフティ・オドールが「チーム名が長くて分かりにくい」として「ジャイアンツ」を提案し、球団は帰国後「東京巨人軍」と改称する。12月10日には阪神電鉄を親会社とする大阪野球倶楽部が生まれ、西暦1,936年2月5日、7球団による「日本職業野球連盟」の創立総会が開かれた。総裁は大隈信常、正力と小林一三は相談役に名を連ねている。同年12月25日には株式会社後楽園スタヂアムが設立され、正力も1,000株の株主となった。

敗戦が全てを断ち切る。西暦1,945年12月2日、GHQは戦犯容疑で59名の逮捕を命じた。梨本宮守正王に次いで名簿の2番目に在ったのが正力であり、笹川良一・児玉誉士夫・有馬頼寧等も並んでいる。翌年1月4日、正力は公職追放処分となった。転機は西暦1,947年9月に訪れる。正力は不起訴となり巣鴨拘置所から釈放されるのだが——CIAは正力に、エージェントとして働く事を約束させ、其れと引き換えに釈放したのであった。以後の歩みは、此の取引を抜きには読めない。西暦1,949年2月23日、鈴木龍二・鈴木惣太郎・野口務等は第2代GHQ経済科学局長ウィリアム・マーカットの権威を利用して正力を日本野球連盟の名誉総裁兼コミッショナーに迎え、同年11月26日、2リーグ制の実施が決定される。

次の線路はテレビであった。西暦1,950年7月1日、アメリカ上院議員カール・ムントは、反共主義の促進を名目に世界中でテレビ放送網を建設する計画「ビジョン・オブ・アメリカ」の一環として、日本に放送システムを作る様ダグラス・マッカーサーへ提案したが、断られている。翌年4月11日にマッカーサーが解任されると、彼が独自に築いていたスパイ網はCIAへ引き継がれた。8月6日に正力の公職追放処分が解除され、9月4日、正力はムント同席の下、全国にマイクロ波の無線中継伝送網を構築する計画を発表する。そして西暦1,952年10月28日、ペンタゴンと児玉誉士夫経由でのCIAの資金提供により「日本テレビ放送網」が設立された。アメリカ議会への説得工作の論理は率直である——アメリカ軍が日本本土で行う軍事作戦に日本人が関心を持たず、警戒せず、無知で居続けて貰う為には、テレビで娯楽・スポーツ番組を大量に放送し、其方へ気を反らす必要がある、と。西暦1,953年8月28日に本放送が始まったが、マイクロ中継網の方は、新聞社69社と電電公社の反対、衆院議員原茂の追及、証人喚問を経て、西暦1,954年12月3日の両院決議で頓挫した。

最後の線路は原子力である。西暦1,954年3月1日、第五福竜丸がアメリカ軍の水爆実験による放射性降下物を浴び、乗組員23名が被曝した。此れを特報したのは読売新聞社であり、同月3日には中曽根康弘が原子力平和的利用研究費補助金235,000,000円——ウラン235に因む額——を上程している。世論が原水爆反対へ傾く中、西暦1,955年11月1日、読売新聞社とUSIAの主催で「原子力平和利用博覧会」が日比谷公園にて開かれた。費用は全てUSIAが負担し、以後西暦1,957年8月迄、広島を含む9箇所で同様の博覧会が続く。西暦1,956年1月1日、正力は原子力委員会の初代委員長に就き、5月19日には初代科学技術庁長官となった。湯川秀樹が「発電用原子炉を米国より輸入したい」という正力の発言に反発して辞任を申し出、森一久が「そういった政治家の暴走があるから委員が必要なのです」と押し留めた一幕も、本書は記録している。そして西暦1,960年1月16日に着工された東海発電所は、主目的が兵器用プルトニウムの生産であり、発電は副次的なものであった。発電用としては軽水炉が遥かに有望である事は自明でありながら、GEから輸入したGCRが採用された理由が、其処に在る。