モサドの工作員
ロバート・マクスウェルの
機密情報収集ソフト「PROMIS」
販売一元化

本書について

西暦1,982年3月、ソフトウェア開発会社のインスロー社が、アメリカ司法省から9,600,000ドルの契約を獲得した。パイロットプログラムとして、22の検事局に検察官管理情報システム「PROMIS（プロセキューターズ・マネージメント・インフォメーション・システム）」のパブリックドメインバージョンを導入する為の契約であり、司法省は初期段階で数百万ドルを支払っている。事件の管理を効率化する為の、一本の業務用ソフトウェアであった。本書は、此の契約を起点として、其のソフトウェアが世界中の機密情報を運び出す道具へと変わってゆく九年余を、年月日単位で一元化した記録である。

西暦1,983年、アメリカ司法省は、インスロー社が民間資金で改良した「エンハンスドPROMIS」のソースコードを要求する。同社は之を拒否した。司法省は其れを理由に約2,000,000ドルの支払いを保留とし、同社の資金繰りは一気に悪化した。同年2月、司法省のマディソン・ブリック・ブリュワーは、アマーン（イスラエル参謀本部諜報局）の高官アリ・ベン・メナシェに手配させ、モサドのラフィ・エイタンに「ベン・オア博士」という偽名を与えてインスロー社を訪問させる。エイタンはイスラエル司法省の代表として自己紹介し、PROMISのデモを受け、購入すると言いながら購入せず、ソースコード等の情報を盗み出した。此の後、バックドア機能を付けたPROMISの改変版が、モサド経由でイスラエル政府へ提供され始める。仲介したのが、ロバート・マクスウェルであった。

西暦1,984年、マクスウェルは、自身が所有するイスラエル拠点のデゲム・コンピュータズ社を経由して、PROMISのマーケティングを開始する。モサドを通じて売り渡した先は、KGB、南アフリカ、ロスアラモス国立研究所、ジンバブエ、中国、タイ、トルコ、ベルギー、ポーランド、ニカラグア、コロンビア、サンディア国立研究所、カナダ、オーストラリア、グアテマラを始めとする20ヶ所以上に及び、総額500,000,000ドル以上の利益を上げた。世界中にPROMISが普及した事により、モサドは各国の機密情報を収集する事が可能になった。売った相手の数だけ、覗き込める窓が増えていったのである。

一方、盗まれた側は潰れてゆく。西暦1,985年2月7日、インスロー社は連邦倒産裁判所に破産申請を行った。西暦1,988年1月25日、連邦倒産裁判所はアメリカ司法省に8,000,000ドルと弁護士費用の賠償を命じ、インスロー社が勝訴する。司法省は上訴した。そして西暦1,991年5月、連邦控訴裁判所はインスロー社の訴えを退け、倒産裁判所の判決を破棄する。契約紛争であるから倒産裁判所の管轄外であるとし、司法省は所有権を主張する立場でPROMISを保有していたのだから違反は無い、という判断であった。

西暦1,991年10月、マクスウェルは、第7代モサド長官シャブタイ・シャヴィット等のモサド上層部と接触する。モサドが支払っていないPROMISの代金400,000,000ポンドを即時支払わなければ、モサドの秘密を暴露すると脅迫したのである。突き付けられた秘密は四つ。インスロー社が開発したPROMISを盗用しバックドア機能を追加して販売した事。西暦1,986年に核兵器開発技術者モルデハイ・ヴァヌヌがサンデー・タイムズ紙にイスラエルの核兵器開発情報を内部告発しようとした際、マクスウェル自身がイスラエル大使館に通報し、モサドによるヴァヌヌ連行を助けた事。西暦1,986年に発覚したイラン・コントラ事件関連の秘密資金ルートと、東側諸国への武器売却。そして、同年4月5日にアトランティック・サウスイースト航空EV2311便墜落事故で死去したアメリカ上院議員ジョン・タワーの仲介により、バックドア付きのPROMISをロスアラモス国立研究所やサンディア国立研究所に売り、アメリカの原子力機密をモサドに漏洩させた事である。

脅迫から一ヶ月も経たぬ西暦1,991年11月5日、ロバート・マクスウェルは、テネリフェ島（スペイン領カナリア諸島）に停泊中の自身のヨットにて、モサドによって射殺された。彼が抱えていた負債は、未払いのPROMIS代金400,000,000ポンドを含めて2,700,000,000ポンド。銀行融資・投資家借入・貿易債務の積み重ねであり、ポンジ・スキームによって維持されていたものであった。一本の業務用ソフトウェアの契約から、カナリア諸島沖の銃声に至る迄の全過程を、本書は一冊に束ねている。