プランデミックを暴露した
鳥インフルエンザサミット
一元化

本書について

西暦2,024年7月29日から2日間、リオデジャネイロで「グローバル・パンデミック対策サミット2024」が開かれた。主催は、ブラジル保健省と、其の傘下でワクチン・医薬品・試薬・診断薬の開発と製造を行う国立研究機関FIOCRUZ（オズワルドクルス財団）、そしてCEPIである。パートナーには、FIND、ウェルカム・トラストに拠点を置きウェルカム・トラストとビル＆メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けているIPPS（国際パンデミック対策事務局）、PAHO（汎米保健機構）、ユニットエイド、WHOパンデミック&エピデミック情報ハブ、WHOが名を連ねた。掲げられた名目は、パンデミックへの準備と対応を再び強化し、将来の感染症の発生をより迅速且つ公平に終息させる事。サミットはライブストリーミングされ、終了後にはオンラインで公開された。本書は、此のサミットを起点に、三ヶ月弱の間に世界各地で開かれた六つの鳥インフルエンザサミット及びブリーフィングを、年月日単位で一元化した記録である。

初日15:45、本会議場では「人獣共通インフルエンザに対して、100日間で平等に対応する準備が出来ているのか？そして其の準備に向けて何が出来るか？」と題したパネルセッションが行われた。序論とモデレーターを務めたのは、アメリカ生物医学先端研究開発局の局長を務め、FIND理事会メンバーであり、西暦2,013年3月からロックフェラー財団に加わってパンデミックデータ及び行動プラットフォームの開発を主導しているリック・ブライトである。登壇者には、オックスフォード大学パンデミックサイエンス研究所ワクチン学教授サラ・ギルバート、CEPI対策・対応エグゼクティブディレクターのニコール・ルーリー、IFPMA（国際製薬団体連合会）のポーラ・バルボサらが並んだ。セッション終了後、ブライトはCEPIチーフサイエンティフィックライターのケイト・ケランドの質問に答え、アメリカの乳牛に於けるH5N1のスピルオーバーの脅威は日々高まっており、感染者が増える程変異の可能性が高まって制御不能な致死的ウイルスになる可能性が増大していると述べた上で、「警報は鳴っている」と語った。更に、西暦1,940年代の鶏卵培養法によるインフルエンザワクチンに頼る事は出来ないとして、粘膜・経口・鼻腔・経皮への投与経路の変更、冷蔵保存を不要とする常温安定性、ウイルスが変異しても追いかける必要が無くなる交差防御を挙げ、保健安全保障機関と研究機関が先手を打つべきだと結んだ。

9月30日からの4日間、アーカンソー大学養鶏科学センターが、ドン・タイソン農業科学センターで「第2回国際鳥インフルエンザ及びワンヘルス新興問題サミット」を開催する。51ヶ国から1,270名が参加し、ACPV（アメリカ家禽獣医師会）23単位・AVMA（アメリカ獣医師会）26単位・PAACO 12単位のCEクレジットとして承認されていた。背景には、西暦2,022年1月以降、HPAI（高病原性鳥インフルエンザ）ウイルスが数千羽の野鳥や商業用家禽群、世界中の20種以上の陸生及び海洋哺乳動物に感染し、南極を含む各大陸へ広がった事が挙げられている。議長でアーカンソー大学養鶏科学センター教授のギジェルモ・テレス・イサイアスは、従来感染しなかった種にも感染出来る様適応した特異なウイルスに直面しているとし、もし此のウイルスが人間に適応出来る様になれば其の致死率はCOVID-19が軽い風邪の様に見える程になる、西暦1,918年のスペイン風邪で起こった事が再び起こり得る、と述べた。参加者が纏める提言は、WHO・CDC・FAO・OIE（世界動物衛生機関）等へ提出される予定であるとされた。

此の時点で、ベトナムの動物園では虎47頭とライオン3頭が、ペルーではペリカン数万羽とアシカ700頭以上が鳥インフルエンザで死んでおり、感染する種は拡大を続けていた。RSMコンサルティングの獣医師ケイ・ルッソは、HPAIの乳牛の群れでの急速な広がりは、まだ特定されていない別の伝播形態が存在する事を示唆していると語り、拡大を防ぐ措置として、感染経路解明の為の疫学調査、処理工場でのH5N1定期的バルクタンク検査、廃水監視、ヘイファーや乾乳牛等の非授乳動物へのワクチン接種の検討、H5N1陽性の廃乳を管理する安全なプロトコルの開発、ウイルス配列データとメタデータの透明化と迅速な共有、リスクの高い集団への監視改善の七点を挙げた。

10月2日からの3日間、ワシントンD.C.で「国際鳥インフルエンザサミット」が開かれる。最初の2日間は会議とポスターセッション、最終日はワークショップという構成で、13のテーマ、25の分科会議題、6のワークショップテーマが組まれた。其処に並んだのは、ウイルスや治療の話だけではない。大量死者管理計画と遺体安置所オペレーションの実施、欠勤率50%以上での運営戦略、パンデミックの連続的な波への対処、法執行機関による社会不安と公共の無秩序の抑制、矯正施設での隔離措置の実施、消防署によるワクチンの集団接種活動と効果的な検疫措置、軍事施設に於ける鳥インフルエンザのリアルタイム追跡と民間当局との連携、学校ベースの計画──発生していない事態の後に、社会をどう運営するかが、細目に至るまで議題として立てられていた。

10月8日14時（中央ヨーロッパ時間）、FAO（国連食糧農業機関）がZOOMで「鳥インフルエンザに関するワンヘルスブリーフィング：準備と協調対応」を実施する。FAOは、西暦2,020年以降、動物集団に於いて前例の無いH5型HPAIが発生し、20ヶ国以上で報告されているとした上で、TIPRA（インフルエンザ・パンデミック・リスク評価ツール）等による監視情報の共有や、WHOが年2回開くインフルエンザワクチン組成会議への情報提供を通じ、多くの国で検出及び対応能力が向上したと説明した。登壇したのは、FAOジュネーブ連絡事務所長ドミニク・ブルジョン、FAO動物衛生担当官マドゥール・ディングラ、WHOのEPPディレクターのマリア・ヴァン・ケルクホーフ、WOAHのグナラン・パヴァード、UNEPのルース・クロミーとダグマール・ジコバ、FAOのフリオ・ピント、FAO事務局次長タナワット・ティエンシンである。

10月10日13時（中央ヨーロッパ時間）には、動物用ワクチンソリューション等を手掛けるケミン・インダストリーズの一部門ケミン・バイオロジクスが、鳥インフルエンザサミットを開催した。同社は、EUから資金提供を受けた5年間の研究プロジェクト「DELTA-FLU」の成果として、鳥インフルエンザの新たな発生は野鳥からの直接感染ではなく、寧ろ人間の汚染された靴・衣服・機械・動物の飼料・寝具を通じて持ち込まれる、とした。そして10月16日からの2日間、ボストン及びリモートで開かれたSTATのサミット初日、NIAIDのVRC副所長兼病理学研究室主任を務めたモアハウス医科大学教授バーニー・グラハムが、STATシニアライターのヘレン・ブランズウェルとの対談で、アメリカ農務省・CDC・NIHが情報を共有していない事が乳牛間のH5N1への対応を妨げているとし、もし此のウイルスが人々の間で効率的に広がる様に進化すれば、其れがパンデミックの引き金になる可能性が有ると述べた。リオデジャネイロからボストンまで、六つの会議で語られた言葉の全てを、本書は一冊に束ねている。