ペンタゴンが主導した
日本テレビ放送網設立
一元化

本書について

西暦1,924年2月、一人の男が新聞社を買った。買ったのは正力松太郎、資金は100,000円。其れは、警察官を退職した際の上司であった後藤新平が、自宅を抵当に入れて用立てた金であった。此の借金によって正力は読売新聞社を手に入れ、第7代社長の座に就く。本書は、此の買収を起点として、正力松太郎という一人の男が「日本テレビ放送網」を設立するに至る三十年間の全過程を、年月日単位で一元化した記録である。

敗戦は、其の男を一度、塀の内側へ送り込んだ。西暦1,945年12月2日、GHQは戦犯容疑で59名の逮捕を命じる。名簿には、梨本宮守正王・笹川良一・児玉誉士夫・平沼騏一郎・広田弘毅・大川周明・徳富蘇峰らと共に、正力松太郎の名が二番目に記されていた。翌西暦1,946年1月4日には公職追放処分を受ける。ところが西暦1,947年9月、正力は不起訴となり巣鴨拘置所から釈放された。CIAは正力に、エージェントとして働く事を約束させ、其れと引き換えに釈放したのである。此処から、放送は男の私業ではなくなった。

構想は、海の向こうから来た。西暦1,950年7月1日、アメリカ上院議員カール・ムントは、ダグラス・マッカーサーに対し、反共主義の促進を名目として世界中にテレビ放送ネットワークを建設する計画「ビジョン・オブ・アメリカ」の一環に、日本の放送システムを組み込む事を提案する。マッカーサーの返答は否であった。日本はサンフランシスコ講和会議以後に主権を取り戻す為、放送システムは日本に所有される事になるので無駄である、と。だが西暦1,951年4月11日、マッカーサーはハリー・S・トルーマンにより連合軍総司令官を解任され、彼が独自に築いていたスパイ網はCIAに引き継がれた。障害は取り除かれたのである。同年8月6日に正力の公職追放が解除され、8月13日にはムントが日本全土への総合通信網の民間資本建設を発表、9月4日、正力はムント同席の下で、1社で全国に直営局を置き、東京を中央局としてマイクロ波を用いた無線中継伝送網を構築するという計画を発表した。テレビ放送で使用しない周波数帯域は通信事業にも利用するという内容も盛り込まれ、其の為の資金と技術援助をアメリカから受ける約束も、既に取り付けられていた。

西暦1,952年、計画は具体的な金と免許の話に移る。3月6日、ヘンリー・ホールシューセンはアメリカ国務省に対し、アメリカからテレビ機器を輸入する日本企業から円を買い取ってドルを与え、運転資金を提供すべきだと申し出た。4月4日に此の申し出は断られたが、国務省はビジョン・オブ・アメリカ計画自体には興味があるとして説明会を要望し、4月14日、国務省国際放送課・FCC（連邦通信委員会）・連邦基準局・大統領通信関連諮問局の代表者を集めた説明会が開かれる。7月31日、正力は電波監理委員会から予備免許を付与された。そして10月28日、ペンタゴンと児玉誉士夫経由でのCIAの資金提供により「日本テレビ放送網」が設立される。アメリカ議会への説得工作を担ったバーク・ヒッケンルーパー・ジョン・スパークマン・エヴァレット・ダークセンの3名が掲げた論理は、アメリカ軍が日本本土で行う軍事作戦に関し、日本人が関心を持たず、警戒せず、無知で居続けて貰う為には、テレビで娯楽・スポーツ番組を大量に放送し、其方に気を反らす必要が有る、というものであった。更に正力は、ニューヨークのマーフィー・ダイカー・スミス＆バーウェル法律事務所を経由して、アメリカ国防総省に対し、日本テレビ放送網を日本支配とアメリカの政策宣伝として用いる趣旨を伝え、ペンタゴンに協力を要請していた。

西暦1,953年、電波は現実に流れ始める。1月15日と22日、正力はホールシューセンに宛てて、吉田茂がアメリカの借款を条件にマイクロ回線網建設を電電公社に説得すると確約した事、必要ならば白洲次郎を特任大使としてアメリカへ派遣し力を貸すと言われた事を書き送った。3月には、元NHKニュース解説者の柴田秀利が、日本テレビが緊急に必要とする資金を日本輸出入銀行から引き出す為に渡米し、元OSS長官で弁護士のビル・ダナヴァンに10,000,000ドルの借款を要請する。4月15日、柴田はアメリカ対日協議会のウィリアム・リチャーズ・キャッスルからウォルター・ロバートソンを紹介された。其の際に柴田が語ったのは、正力は日本でやるテレビ放送を反共プロパガンダの牽引車にするつもりであり、賑やかな街角に大きなテレビ画面を設置して様々な反共番組を定期的に放送出来る、という青写真であった。キャッスルは感激したという。8月28日11時20分、日本テレビ放送網が本放送を開始する。

然し、通信網そのものは手に入らなかった。西暦1,953年6月、法律事務所のマーフィー・ダイカー・バーウェルがヒッケンルーパーにドル借款による財政支援を依頼すると、ヒッケンルーパーは怒り、非難した。9月には、1社での全国放送に拒否反応を示した新聞社69社が反対声明を出し、マイクロ回線を専用線として貸し出す方針であった電電公社も構想に反対する。11月6日、衆院議員原茂は衆議院電気通信委員会で、アメリカの借款による中継網はアメリカ軍の軍事通信網に供され日本全土が戦争に巻き込まれる、公共事業体が担うべきものである、正力の動機は日本のメディアを牛耳るという個人的野望に在る、という3点を挙げて反対を表明した。12月7日には正力の証人喚問が行われ、正力は回線網を所有はするが全て電電公社に貸し出し自らは通信事業をしないと釈明する。そして西暦1,954年12月3日、衆参両院の電気通信委員会が民間へのマイクロ回線業務を認可しないと決議し、西暦1,951年9月4日に発表された構想は頓挫した。読売新聞社の買収から此の決議迄、ペンタゴンが主導した日本テレビ放送網設立の三十年を、本書は一冊に束ねている。