BSL-4ラボは
パンデミックの温床、
第二次プランデミックの
下準備一元化

本書について

西暦1,981年、東京都武蔵村山市学園の国立感染症研究所村山庁舎に、BSL-4施設が完成する。だが周辺住民の安全懸念と反対運動により、扱えたのはコレラ等の低レベルの病原体に留まり、長年BSL-3での運用が続いた。日本で最も危険な病原体を扱える筈の建物は、三十四年に亘って本来の目的に使われなかったのである。西暦2,003年、中国科学院が、中国科学院武漢ウイルス研究所に対し、中国本土初のBSL-4レベルの実験室を同研究所内に建設する事を承認する。本書は、此処から西暦2,025年8月21日迄の四十四年を、年月日単位で一元化した記録である。

西暦2,008年、ウィスコンシン大学マディソン校の郊外に、河岡義裕の研究を推進する為の「インフルエンザ研究所」が12,500,000ドルを掛けて設立される。45.72cmの鉄筋コンクリートの外壁に囲まれたBSL-3-Ag(農業)ラボの冷凍庫には、-80℃で、西暦1,918年のスペイン風邪を再現したH1N1型ウイルスが保管された。エボラの研究も行われ、500台以上の警報装置が侵入を監視し、退出には5分間のシャワーが課された。別の建物の冷凍庫には、翌年流行する事となる、人間の免疫を逃れる様に設計された豚インフルエンザの遺伝子を含むH1N1型ウイルスが在ったという。同年6月15日、ビル・ゲイツが翌月をもってマイクロソフト社の第一線から退き、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の運営に専念すると発表する。

西暦2,009年5月5日、ニューヨーク州マンハッタンのロックフェラー大学学長ポール・ナース博士の邸宅に、11名が集まった。招待状に署名したビル・ゲイツ、ホストのデイヴィッド・ロックフェラー、ウォーレン・バフェットの他、ジョージ・ソロス、マイケル・ブルームバーグ、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフリー等である。「グッドクラブ」と呼ばれた此の会議で、各々が15分間のプレゼンを行った後、ゲイツの意向により、彼が提起した「世界の人口削減と避妊をいかに効果的に進めるか」という議題が討論され、人口増加を脅威として取り上げる戦略を支持するコンセンサスが得られた。会議の後、参加者達はビル＆メリンダ・ゲイツ財団の人口抑制活動へ資金を出す事となり、バフェットは31,000,000,000ドルを提供している。

西暦2,010年、本書が「ロックステップ計画書」として記録する文書が作成される。ロックフェラー財団が、SARSとHIVのハイブリッド株を用い、西暦2,008年から西暦2,013年にかけてフォート・デトリックのBSL-4レベルのラボで進めた研究の一環とされるものである。伝染性が高く死亡率の低いウイルスを作る事、予備として西暦2,015年にSARS・HIV・MERSのハイブリッド株をフォート・デトリックで作成し、カナダ・ウィニペグの国立微生物学研究所や中国科学院武漢ウイルス研究所のBSL-4ラボへ持ち込む事、アンソニー・ファウチ・デボラ・バークス・テドロス・アダノム・WHO・NIAID・CDC・国連が放出前に資金提供と脚本の統制を担う事、人から人への感染を長く軽視させた上で封鎖地域を徐々に広げる事、死亡率を誇張して恐怖と服従を保つ事、隔離を二週間ずつ引き延ばし、経済破壊・内乱・サプライチェーンの破壊・食糧不足を引き起こす事、そしてワクチン接種証明の展開と、マイクロソフトの特許060606号を人間の行動のクレジットスコア化へ応用する事——文書が描く筋書きは、其処迄に及ぶ。同年5月21日には、第14代長崎大学学長片峰茂が、BSL-4施設の設置の検討を開始する事を公表した。

西暦2,011年、フランス政府が武漢ウイルス研究所と共同で、同研究所に所在する国立バイオセーフティ研究所のBSL-4レベルの実験施設の建設を開始する。技術的な専門知識の提供と、年1,000,000ユーロを5年間、そして50名程度のフランス人科学者による教育支援が合意されていたが、同研究所は次第にフランス人科学者から距離を置き、1名を除いて足を運ばなくなった。西暦2,014年、NIHから「蝙蝠・コロナウイルスの出現リスクに関する評価」と称するエコヘルス・アライアンスへの資金提供が始まる。西暦2,019年迄に総額3,700,000ドル、其の内599,000ドルが武漢ウイルス研究所へ流れた。同研究所は以前から中国雲南省の廃鉱となった銅山等で蝙蝠のコロナウイルスを収集し、近くの武漢大学動物実験センターのBSL-3実験室で、SARS系統のコロナウイルスを人間に感染し易くする遺伝子操作を行い、ヒト化マウスで実験していた。同年、同研究所はフランス政府のCIRI研究所の支援により、300,000,000元で「国立バイオセーフティ研究所」を設立する。3,000㎡のBSL-4実験室と、複数のBSL-3実験室を備えた施設であった。翌西暦2,015年2月、其のBSL-4実験室が稼働を開始する。

日本側の動きも、同じ時期に進んでいた。西暦2,014年11月17日、西アフリカのエボラ出血熱の流行を背景に、第18代厚労大臣塩崎恭久と第6代武蔵村山市長藤野勝が、村山庁舎のBSL-4施設の使用に就いて協議する事を確認する。以降、協議会が5回、市民公開セミナーが3回、施設見学会が4回開かれ、西暦2,015年8月7日、藤野は安全対策の強化・業務範囲・情報開示・将来的な立地場所の検討という4点を前提に、稼働は止むを得ないとして施設の指定と使用を認めた。西暦2,016年2月9日、安倍晋三主宰の国際的に脅威となる感染症対策関係閣僚会議で、BSL-4施設を中核とした感染症研究拠点の形成が重点施策に決まり、同年11月17日には長崎大学坂本キャンパスへの設置が国策として決定される。西暦2,019年1月に実験棟が着工。同年7月1日、第21代厚労大臣根本匠は、村山庁舎の老朽化を踏まえ、武蔵村山市以外の適地の検討を確認事項として示した。西暦2,020年11月2日の第1回検討会では、移転先の要件として国立国際医療研究センターとの近接性が重視され、SNS上では新宿区戸山の旧国家公務員宿舎が移転先として取り沙汰される事となる。西暦2,021年7月、長崎大学のBSL-4実験棟が竣工した。

西暦2,022年4月1日、長崎大学の感染症共同研究拠点が改組され、附置研究所「長崎大学高度感染症研究センター」が設置される。同年8月には、ワクチン開発・生産体制強化戦略のシナジー拠点に採択された。同じ頃、福島県南相馬市ではアルカリス社のmRNA原薬製造工場が着工され、西暦2,023年7月31日に竣工する。同年9月1日には内閣官房に感染症危機管理統括庁が発足し、9月21日には塩野義製薬と明治製菓ファルマが製剤化・充填拠点の整備事業に採択され、11月27日には第一三共のmRNAワクチンの承認が了承された。西暦2,024年には、投稿削除の判断を9社に義務付ける情報流通プラットフォーム対処法が公布され、事実上の食糧配給を可能とする食料供給困難事態対策法が成立し、日本政府から自治体へロックダウンを指示出来る改正地方自治法が可決される。7月2日には新型インフルエンザ等対策政府行動計画が改正され、対策項目は6項目から13項目へ拡充された。そして西暦2,025年1月24日、厚労省は長崎大学高度感染症研究センターを、エボラウイルス等を扱う特定一種病原体等所持施設に指定する。4月1日、二つの法律が施行された。本書が並べるのは、施設と、資金と、人脈と、法制度である。其れ等が同じ方向を向いて積み上がってゆく過程を、読者は年月日の順に辿る事になる。